電気工事士・デジタル家電Ａコース｜電気デジタル情報科｜日本理工情報専門学校｜瓶井学園

　特徴

電気工事士・AIスマート家電Ａコースは、電気工事士の養成と家電の修理エンジニアの育成を第１の目的としています。また、強電分野以外のエレクトロニクスな関連科目も用意されています。本コースは「経済産業大臣指定」を受けており、また、「職業実践専門課程」の対象コースとなっています。

１学年では

電子及び電気の基礎科目を中心に学びます。また、「工事担任者第１級デジタル通信」の国家資格の長期養成課程の授業が組み込まれ、１年次の前期において、授業修了時に国家資格が付与されます。

２学年では

専門となる電気工事系科目と家電系科目を中心に学びます。電気工事関係科目では、第２種、及び第１種電気工事士に関する理論及び実技を学習します。卒業時には、「第２種電気工事士」の免許が付与されます。デジタル家電系科目では、最新のデジタル家電の原理や構造について学び、家電製品アドバイザー及び家電製品エンジニア試験にも対応しています。更に、強電分野以外の電子系科目についても学習します。

　進路

　資格をフル活用する

電気工事士

電気工事はもちろん、設計から保守まで行うエキスパート

電気工事会社・電気工事商工会社・設備管理会社・電気配線設計会社・消防設備工事会社等で活躍します

通信工事

工事担任者の資格を用いて光ファイバやデジタル通信回線等の通信工事を行うスペシャリスト

電気通信建設会社や通信工事会社において活躍します

　デジタル家電の職人を目指す

デジタル家電修理エンジニア

主に家電のメーカーで自社の機器の修理に携わるエンジニア

さまざまなメーカーでエンジニアとして活躍します

主な就職先実績例

　イオンディライト（株）

　ＮＤＫ設備設計（株）

　旭電業（株）

　（株）キンコー

　日本昇降機（株）

　共栄制御機器（株）

　西日本旅客鉄道（株）

　（株）大阪ガスファシリティーズ

　ダイキン工業（株）

　（株）大電

　昭和電業（株）

　東洋ビルメンテナンス（株）

　（株）マイスターエンジニアリング

　パナソニックコンシューマーマーケティング（株）

　日立コンシューマ・マーケティング（株）

　ＫＤＤＩテクニカルエンジニアリングサービス（株）

電気および電子に関する基礎科目

専門的な知識を習得するうえで必要となる電気や電子に関する専門基礎科目と数学や英語等の一般基礎科目を学びます。

科　目	概　要
数学	専門教科を履修するのに必要な数学を学習します。電気回路論、電子回路論等の計算で必要とする数学を学ぶもので、内容的には、中学、高校の復習も含まれているので、今まで自分が知り得る数学を整理する様に指導します。
物理	電界、磁界、電磁誘導、磁性体等、静電気学及び磁気学を幅広く学びます。
電気理論	電気回路計算を中心とした科目で、例えば電気とは何かとか、直流と交流とはどう違うのかとか、電気の物理的概念の基本を説明していくとともに色々な公式をもとに回路計算に応用できる様に指導します。
電子計測	電気技術者として、必要な測定器等についての構造、原理、使用方法について講義します。
電子回路	電子回路の基礎理論を説明するもので、内容としては、電子管、半導体素子、増幅回路、発信回路、整流回路、変調・復調回路等を学び、かつ実験・実習でその動作を確認します。
電気回路	直流回路、交流回路など電気全般の基礎となる電気回路を学びます。
電気工事Ⅰ	第二種電気工事士国家試験の学科に出題される内容で配電理論、機器、材料、施工方法、法規、検査配線図等についてポイント的に説明すると同時に現場における実務的な関連知識についても習得します。
電気工事実習Ⅰ	電線の接続、がいし引き工事、金属管工事、合成樹脂管工事等、ケーブル工事の単位基本実習を行います。
デジタル回路	基礎となる電気回路、電子回路の知識をもとにしてゲートやＩＣについての基本的特性、諸特性について講義します。また、基本的な回路構成してその実習も行います。
情報工学Ⅰ	コンピュータの基本構成、動作をもとに、アプリケーションプログラムによる実習を行います。
有線電気通信工学	電送理論、電話機理論、通信網､交換方式､変調方式､中継方式、各種搬送電話方式など、工事担任者養成授業に対応した授業を行います。
データ通信工学	デジタル通信回線の方式やデータ処理など工事担任者養成授業に対応した授業を行います。
電気電子基礎実験	電気や電子の理論や測定方法を実際に実験を通して理解を深めます。

電気工事及び家電専門科目

電気工事士及びデジタル家電の分野における専門科目です。

電気工事の理論と実習及び家電関係の理論を学び、

第１種電気工事士国家試験や家電製品エンジニア試験に

対応しましす。

科　目	概　要
電気工事Ⅱ	第一種電気工事士国家試験の学科に出題される内容で配電理論、機器、材料、施工方法、法規、検査、配線図等についてポイント的に説明すると同時に現場における実務的な関連知識についても講義します。
電気工事実習Ⅱ	応用を加えた実習で三相回路、単相３線式回路、ライティングダクト工事、リモコンリレー回路工事、フロア工事、天井工事、キャブタイヤケーブル工事等が主なテーマです。
デジタルＡＶ家電	ＡＶ機器のＤＶＤ、デジタルビデオカメラ、デジタル放送・通信機器の原理について学習します。
デジタル生活家電	電磁調理器、イオン発生機能付生活家電機器の原理から基礎技術まで学習します。
デジタル放送システム	デジタル放送、情報通信の原理を学習し、その端末機器でもある液晶やプラズマディスプレーや薄型画面の第三の技でもある無機ＥＬ（ｴﾚｸﾄﾛ･ﾙﾐﾈｯｾﾝｽ）まで学習します。
ホームセキュリティ	敷地や宅内への侵入者や火災などの異常状態は生活する者を脅かすものです、しかしこのような時にいち早く知ることが出来れば安全を保つことができます、そのための機器の原理から技術まで学習します。
デジタル情報家電	パソコンによりネットワークシステムが進化し、その技術が向上したことによりパソコンの機能が多種多様になりました、この原理を学習し、その一部を取込んだ携帯電話の技術まで学習します。
施工管理技術	電気工事の現場で必要とされる施工計画、工程管理、品質管理、安全管理、設計契約等を中心に施工技術者試験の合格を目指します。

エレクトロニクス専門科目

電気工事や家電関係科目以外のエレクトロニクスの分野における専門科目です。

幅広く電気に関する知識を習得することを目的に開講されています。

科　目	概　要
情報工学Ⅱ	応用プログラムによる実習及びホームページ作成の基本について学習します。
マイコン制御工学	情報工学で学んだ知識を基礎に、プログラマブルコントローラによる自動運転制御やプログラミングについて実習しながら学習します。
ＣＡＤ製図実習	ＣＡＤシステムを使用し、図面設計の基礎や応用を学び、実習します。
実験実習Ⅰ	電子計測やシーケンス制御において学んだ理論を、さらに実験を行うことによって具体的に理解を深めていきます。
実験実習Ⅱ	専門科目で学んだ理論あるいは技術を実験を行って実証しあるいは体得することにより、知識および技術として確かなものとなる。実験の内容は、本学科専門科目の電気分野の実験を行います。

工事担任者養成授業

国家資格である工事担任者第1級デジタル通信の総務省認定の長期養成授業です。所定の時間数の授業を受け、修了試験に合格すると、免許が付与されます。

工事担任者とは、電気通信の設備工事・監督を行うための資格で、設備工事の現場に工事担任者がいなければ、工事できません。種別は第１級及び第２級アナログ通信、第１級及び第２級デジタル通信、総合種があります。第１級デジタル通信はデジタルデータ通信に関する通信設備工事・監督を行うために必要な資格です。種別によって取り扱えるデジタル回線の数やデータ伝送の速度に制限がありますが、第１級デジタル通信は、それらの制限がありません。

学ぶ内容

電気通信の基礎

電気・電子の基礎理論、伝送理論について学びます。

電気通信の技術

ネットワークの技術、端末設備の技術、接続工事の技術、情報セキュリティについて学びます。

電気通信の法規

電気通信事業法及びこれに基づく命令、有線電気通信法及びこれに基づく命令、不正アクセス禁止法、電子署名及び認証業務に関する法律及びこれに基づく命令について学びます。

電気工事士とは

電気工事の欠陥による災害の発生を防止するために、電気工事士法によって一定範囲の電気工作物について電気工事の作業に従事する者の資格が定められております。　　　　　　　　　　　　　電気工事士の資格には、免状の種類により第一種電気工事士と第二種電気工事士があり第一種電気工事士にあっては一般用電気工作物及び自家用電気工作物（最大電力500キロワット未満の需要設備に限る）の、第二種電気工事士にあっては一般用電気工作物の作業に従事することができます。ただし、自家用電気工作物で最大電力500キロワット未満の需要設備における600ボルト以下で使用する設備の電気工事（簡易電気工事）は、第一種電気工事士の資格がなくても、認定電気工事従事者認定証の交付を受ければ従事することができます。また、自家用電気工作物で最大電力500キロワット未満の需要設備におけるネオン用の設備及び非常用予備発電装置の電気工事（特殊電気工事）は、特種電気工事資格者認定証の交付を受けているものでなければ、第一種電気工事士の資格があっても従事できません。

第二種電気工事士免状の取得者が従事できる業務

Ａ　一般用電気工作物の電気工事の作業に従事することができます。

Ｂ　免状取得後3年以上の実務経験を積むか又は所定の講習を受けることにより産業保安監督部長等から認定電気工事従事者認定証の交付を受ければ、簡易電気工事の作業に従事することができます。

Ｃ　自家用電気工作物で最大電力100キロワット未満の需要設備を有する事業場（工場、ビル等）を設置する事業者が主任技術者を選任する際に、産業保安監督部長等の許可を受ければ、電気主任技術者の免状がなくても主任技術者となることができます。（一般にこれを許可主任技術者と称しております。）

試験日

第二種電気工事士

上期…筆記試験6月、技能試験7月

下期…筆記試験10月、技能試験12月

第一種電気工事士

筆記試験10月、技能試験12月

第二種電気工事士試験科目

学科試験

◎　電気に関する基礎理論

◎　配電理論及び配線設計

◎　電気機器、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具

◎　電気工事の施工方法

◎　一般用電気工作物の検査方法

◎　配線図

◎　一般用電気工作物の保安に関する法令

技能試験（次に掲げる事項の全部または一部について行われる。）

◎　電線の接続

◎　配線工事

◎　電気機器及び配線器具の設置

◎　電気機器、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法

◎　コード及びキャブタイヤケーブルの取付け

◎　接地工事

◎　電流、電圧、電力及び電気抵抗の測定

◎　一般用電気工作物の検査

◎　一般用電気工作物の故障箇所の修理

第一種電気工事士試験科目

学科試験

◎　電気に関する基礎理論

◎　配電理論及び配線設計

◎　電気応用

◎　電気機器、蓄電池、配線器具、電気工事用の材料および工具並びに受電設備

◎　電気工事の施工方法

◎　自家用電気工作物の検査方法

◎　配線図

◎　発電施設、送電施設および変電施設の基礎的な構造及び特性

◎　一般用電気工作物および自家用電気工作物の保安に関する法令

技能試験（次に掲げる事項の全部または一部について行われる。）

◎　電線の接続

◎　配線工事

◎　電気機器及び配線器具の設置

◎　電気機器、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法

◎　コード及びキャブタイヤケーブルの取付け

◎　接地工事

◎　電流、電圧、電力及び電気抵抗の測定

◎　自家用電気工作物の検査

◎　自家用電気工作物の故障箇所の修理

電気工事施工管理技士とは

近年の電気設備の高度化、大型化等の傾向の下で、電気工事の適正な施工の確保を目的に、建設業法施行令が改正され、昭和63年度より「電気工事施工管理技術検定」制度が発足しこの検定合格者に付与される大臣資格です。２級電気工事施工管理技士の資格を取得している場合には、一般建設業の営業所で専任技術者の職につく事ができます。

以下２級電気工事施工管理技士についての記述です

受験資格

学科試験及び実地試験を同時に受験する場合

◎　大学卒の場合の実務経験年数

　　指定学科の場合、卒業後1年以上

　　指定学科以外の場合、卒業後実務経験年数1年6か月以上

◎　短大卒　５年生高等専門学校卒　専門学校（専門士）卒

　　指定学科の場合、卒業後実務経験年数2年以上

　　指定学科以外の場合、卒業後3年以上

◎　高等学校卒

　　指定学科の場合、卒業後実務経験年数3年以上

　　指定学科以外の場合、卒業後実務経験年数4年6か月以上

◎　第1種・第2種又は第3種電気主任技術者免状の交付を受けた者

　　交付後ではなく、通算の実務経験年数が1年以上の者

◎　第1種電気工事士免状の交付を受けた者

　　実務経験年数を問わず

◎　第2種電気工事士免状の交付を受けた者

　　交付後ではなく、通算の実務経験年数が1年以上の者

◎　その他

　　実務経験年数8年以上

学科試験のみ受験する場合

◎　「大学」指定学科を卒業後1年以内の者

　　または試験日の属する年度の3月までに「大学」指定学科を卒業する見込みの者

◎　「短期大学」、「5年制高等専門学校」指定学科を卒業後2年以内の者

　　または試験日の属する年度の3月までに「短期大学」、「5年制高等専門学校」専門学校（専門士）指定学科を卒業する見込みの者

◎　「高等学校」指定学科を卒業後3年以内の者

　　または試験日の属する年度の3月までに「高等学校」指定学科を卒業する見込みの者

実地試験のみ受験する場合

◎　前年度2級電気工事施工管理技術検定試験の学科試験合格者

◎　2級電気工事施工管理技術検定試験の「学科試験のみ受験」の合格者で所定の有効期間内の者であり、2級電気工事施工管理技術検定学科試験の受験資格を有する者

◎　技術士法による技術士の第2次試験のうち技術部門を電気電子部門、建設部門または総合技術監理部門（選択科目を電気電子部門または建設部門に係るものとするもの）に合格した者で、2級電気工事施工管理技術検定学科試験の受験資格を有する者

試験科目

学科試験

【試験時間】2時間30分

【解答形式】全問四肢択一式

【出題数・解答数】出題64問、うち40問を選択して解答

◎　電気工学

　　電気理論、電気機器、電力系統、電気応用

◎　電気設備

　　発電設備、変電設備、送配電設備、構内電気設備、電車線、その他の設備

◎　関連分野

　　土木関係、建築関係、設計･契約関係

◎　施工管理法

　　工事施工、施工計画、工程管理、品質管理、安全管理

◎　法規

　　建設業法、電気関係法規、建築基準法、消防法、

　　労働安全衛生法、労働基準法、その他関連法規

実地試験

【試験時間】2時間

【解答形式】全問記述形式

【出題数・解答数】出題5問（全問必須）

◎　施工管理法

　　施工経験記述、施工全般

試験日

１１月中旬

リンク　一般財団法人建設業振興基金

電子機器組み立て技能士とは

技能検定とは、働くうえで身につける、または必要とされる技能の習得レベルを評価する国家検定制度で、機械加工、建築大工やファイナンシャル・プランニングなど全部で128職種の試験があります。試験に合格すると合格証書が交付され、「技能士」と名乗ることができます。電子機器組立て技能士（でんしききくみたてぎのうし）とは、国家資格である技能検定制度の一種で、都道府県職業能力開発協会（問題作成等は中央職業能力開発協会）が実施する、電子機器組立てに関する学科及び実技試験に合格した者をいいます。電子機器組立て及びこれに伴う修理に必要な技能を見極める検定試験で、有線通信機器、無線通信機器、工業計測器、卓上電子計算機、テレビなど、電子回路を内蔵しているあらゆる機器について共通する、基本電子回路の技能が問われる。おもにプリント配線にトランジスタ、ダイオード、ICなどを取り付け、端子間に配線、束線を施し、ハンダ付けをする作業を対象にしています。

本校では電子機器組み立て技能士の３級の受験資格を取得できます。

試験科目

学科試験

電子機器

◎　電子機器用部品の種類、性質及び用途

◎　電子機器の種類及び用途

電子及び電気

◎　電子とその作用

◎　電気及び磁気の作用

◎　電子回路

◎　電気回路

組立て法

◎　電子機器の組ての方法

◎　電子機器の組てに使用する自動機及び器工具の種類及び使用方法

◎　手仕上げ

◎　電子機器の計測

◎　工作測定の方法

◎　品質管理

材料

半導体材料、導電材料、抵抗材料、磁気材料及び絶縁材料の種類、性質及び用途

製図

日本工業規格に定める図示法、電気用図記号及びシーケン制御用展開接続図

安全衛生

安全衛生に関する詳細な知識

実技試験

電子機器組立て作業

シャーシ、プリント配線板、IC、トランジスタ等の部品を用い、束線は束線図を参考として束線を作製し、省エネコントローラの組立てを行う。

職業訓練指導員とは

公共職業訓練及び認定職業訓練において、訓練を担当する者をいいます。その業務は、公共職業能力開発施設等において、職業のための技能や知識を指導したり、働く人々や産業界が求める教育訓練の内容を的確につかみ、キャリア形成に関する相談支援や教育訓練プログラムにまとめあげる事等です。原則として、普通職業訓練を担当する職業訓練指導員は、担当する訓練科に対応する職種の職業訓練指導員免許を受けた者でなければなりません職業訓練指導員になるには、職業訓練指導員免許を取得し、職業能力開発施設を運営する機関が実施する採用試験を受験し、採用されることが要件になります。職業訓練指導員免許は、免許職種に関する専修学校（2年制又は3年制）の卒業者で実務経験3年又は2年を経たものとなります。

家電製品エンジニア・アドバイザー試験とは

家電製品エンジニアとは、家電の設置、セットアップ、トラブル対応のプロフェッショナルで、ハードウエアだけでなくソフトウエアに起因する不具合の解決も含めた、総合的なソリューションを行なうための知識・技能を問うものです。家電製品アドバイザとは、家電の販売、営業系業務及び接客のプロフェッショナルで、消費者の商品選択、使用方法、不具合発生、廃棄等へのアドバイスを適切に行うための知識・技能を問うものです。受験資格に制限はなく誰でも受験できます。

試験科目

家電製品アドバイザ

◎　「AV情報家電」試験 AV情報家電に関する「商品知識・取扱」AV情報家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問う。

◎　「生活家電」試験生活家電に関する「商品知識･取扱」生活家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問う。

◎　試験日はともに年2回（3月、9月）

家電製品エンジニア

◎　AV情報家電に関する基礎技術 - 理論、動作原理応用技術 - 実践的知識、ソリューション能力を問う。

◎　生活家電に関する基礎技術 - 理論、動作原理応用技術 - 実践的知識、ソリューション能力を問う

◎　試験日はともに年2回（3月、9月）

Student's Voice

Teacher's Voice